目標について話す頻度が高いほど目標に向けて行動を起こしていることが明らかに

株式会社コーチ・エィ（代表取締役社⻑：鈴⽊義幸）は、コーチング研究所による、組織の目標について話す頻度と目標に対する意識と行動の関係性についての調査結果を発表したことをお知らせします。

目標について週に一度話す人の9割が行動を起こしている

コーチ・エィのシステミック・コーチング™（※）では、組織に所属する人々が自分たちの組織の目標について頻度高く話し、自ら変容していくことが、目標達成に向けた大切な要素の一つだと考えています。
※ 個人の成長支援にとどまらず、個人を取り巻く関係性に焦点をあてたコーチングアプローチ

今回は従業員100名以上の日本国内企業を対象に組織の目標について話す頻度と、目標に対する意識と行動に関するWebアンケートを実施し、経営者層、管理職層、非管理職層を含む計506人から回答を得ました。その結果、組織の目標について対話しているか否かで、目標に向けた行動に大きな差があることが明らかになりました。

週に1回以上目標について話をする人のうち87％の人が実際に目標達成に向けて行動を起こしていることがわかりました。目標について話す頻度が半月に1回、あるいは月に1回程度になると、その割合が約60％に減少、さらに2‐3ヶ月に1回、半年に1回になると3割に減少します。

週1回以上から半年に1回は目標について話すと回答した人のうち、行動を起こす人の割合には差があるものの、目標を覚えていると回答する人の割合は全体の9割に達しています。しかし、目標について話をするのが年1回になると、その数が大きく減少し、約半数の人が目標を覚えてすらないと回答しています。

【調査対象】従業員数100名以上の組織で働くビジネスパーソン506名のうち、組織の目標に対する意識・行動の質問について「目標を聞いた事がない」「目標がまだ決まっていない」「目標はない」と回答した人を除く407名
【調査時期】2022年12月
コーチング研究所調査 2023年

役職による意識の違いも明らかに

さらに、所属部署の通期目標についての設問の回答を役職別で見ると、経営層は約7割が自部署の通期目標に向けて行動していると回答している一方で、一般社員になるとその数が約3割に減少します。

理由は明確ではありませんが、役職によって目標に対して負っている責任の大きさが影響している可能性があります。

目標について話す頻度に関する回答結果と併せて考えると、目標達成に向けた行動を促すには、どの階層の社員に対してもまずは目標を話題にすることが効果的だということができます。

【調査対象】従業員数100名以上の組織で働くビジネスパーソン506名
【調査時期】2022年12月
コーチング研究所調査 2023年

コーチング研究所とは

コーチング研究所は、株式会社コーチ・エィの研究開発部門です。コーチ・エィが長年培ってきた「組織開発に向けたコーチング」の豊富な経験とリサーチ実績をもとに、人と組織の状態を可視化し、コーチングの可能性を科学的な視点から読み解く活動をしています。また、コーチング研究所のリサーチデータは新商品の開発や既存のサービスの品質向上に活用されています。

株式会社コーチ・エィ

コーチ・エィは、1997年創業（当時はコーチ・トゥエンティワン）のエグゼクティブ・コーチング・ファームです。「人は関わりの中に存在する」という考え方のもと、個人の成長支援にとどまらず、個人を取り巻く関係性に焦点をあて、システミック・コーチング™というアプローチで、組織全体の成長を支援する対話型組織開発を推進しています。創業以来、多数のコーチング関連書籍を出版し、日本におけるコーチングの普及・拡大に貢献してきました。

東京、ニューヨーク、上海、香港、バンコクに拠点を構え、5つの言語（日本語、英語、北京語、広東語、タイ語）でグローバルに事業を展開。コーチング研究所（CRI）という専属のリサーチ部門を備え、豊富なコーチング実績の分析データをもとに、エビデンスに基づいたコーチングを提供しています。

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