株式会社コーチ・エィ（代表取締役社⻑：鈴⽊義幸）は、コーチング研究所と二松学舎大学の小久保欣哉准教授との共同研究で、エグゼクティブ・コーチングの経営成果への影響を統計学的に検証したレポート『エグゼクティブ・コーチングは、本当に経営にインパクトを与えるのか？』を発表したことをお知らせします。今回の調査では、コーチ・エィのエグゼクティブ・コーチングを活用している企業群の経営成果が向上していることが確認されました。
コーチング活用企業の経常利益がアウトパフォーム
本調査は、コーチ・エィのクライアント企業のうち、東証1部上場企業及び上場子会社で、2017年～2019年の3年間にわたって社長や会長など経営トップがコーチングを受けていた60社を抽出。2020年3月時点で東証1部市場に登録している上場企業1,604社を比較対象群とし、2017年4月～2020年3月末の3年間における 経常利益額の年平均成長率（CAGR Profit）および 経常利益率の年平均成長率（CAGR Profit Rate）を指標として分析しました。
その結果、どちらの指標もコーチングを活用した企業群の方が統計的に有意に高い数字が示されました。具体的には、「3年間CAGR_利益額」では、コーチ・エィのコーチングを活用した企業群では10.6%の成長、それ以外の企業群では1.2％成長、「3年間CAGR_利益率」では、コーチ・エィのコーチングを活用した企業群はで5.0%の成長という結果です（図）。
コーチ・エィのコーチングを活用した企業群と比較対象群の経営成果
さらに、コーチ・エィのコーチングを活用した企業群と活用していない企業群の両群間で、従業員規模、存続年数、業種の分布が等しい60社ずつに同様の解析を行った結果においても、コーチ・エィのコーチングを活用した企業の方が、どちらの指標（CAGR Profit/ CAGR Profit Rate）においても、統計的に有意に高い結果が出ています。
経営者インタビューに基づく経営成果とコーチングの関係可能性
統計的な分析に加え、経営成果とコーチングの関連性について、クライアント企業の経営者へのインタビューを実施しました。インタビューは、分析対象企業の中から3年間の年平均成長率が高かった企業の経営者を対象としました。
以下の図表は、今回のインタビューによる定性的な情報を仮説探索的に表現したものです。経営トップや経営陣がコーチング支援を受けることで、直接的・間接的な変化（効果）が周囲へ、さらには組織全体へと拡がり、最終的に経営成果につながっていると捉えることができます。
経営者インタビューに基づく仮説探索的な効果発現のプロセス
コーチング研究の展望
コーチ・エィのコーチングを活用した企業の業績が良好であることが統計的に明らかになったことから、経営層へのコーチングが経営に何らかのインパクトを与えていることがうかがえます。とはいえ、この分析はコーチングと経営成果の直接的な関連を証明するものではないことも事実です。コーチングによる経営成果への影響には、まだ明らかにされていない複数の、異なるかつ間接的な経路があると考えられます。
コーチングがビジネスに与える影響については、欧米に限らずアジア地域でも近年盛んに研究が行われていますが、その効果の測定はまだまだ発展途上です。さらに日本の場合、欧米よりもコーチングの一般社会への浸透が遅いこともあり、日本でのコーチング研究はスタートラインに立ったばかりです。
そんな中、日本においても経営トップを含む経営層へのエグゼクティブ・コーチングを活用する大手企業の数が一定の水準まで来たことで、今回の研究が可能になりました。日本企業におけるコーチングの活用がより盛んになることで、コーチングのメカニズムの解明に近づくことが期待できます。
近年多くの企業が活用するようになったコーチングの価値を実証していくことは、コーチングのリーディングカンパニーであるコーチ・エィの一つの責務でもあると考えています。コーチ・エィの豊富なコーチングの実績やデータをもとに、今後もコーチングに関する研究を進めていく予定です。
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株式会社コーチ・エィ
コーチ・エィは、1997年に時代に先駆けて日本でコーチング専門トレーニングをスタートさせたコーチング・ファームです。世界5ヵ所に拠点を構え、5つの言語（日本語、英語、北京語、広東語、タイ語）でグローバルにサービスを提供。個々人の成長の支援にとどまらず、個人を取り巻く関係性に焦点をあて、組織全体の成長を支援する対話型組織開発を展開しています。また、リサーチ部門のコーチング研究所（CRI）の分析データを基に、エビデンスに基づいたコーチングを行うとともに、豊富なコーチング実績のデータを解析して、リーダーシップと組織活性化のメカニズムやコーチングの有用性などに関するレポートを発表しています。
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